「ROA」を30代の転職に活かすには?
転職や再就職をする際には、企業分析も重要な活動の一つです。応募したい企業はもちろん、その関連業界全体の経済的数値も把握していると企業の現状や将来性について把握することもできます。
また、そういった数値を知っておくことで面接などでの予想外の質問などにも対応できることもあります。
ここでは、企業の利益率を表す指標のうち「ROA」について、上位15位の企業ランキングを交えながら紹介していきます。
上場企業の高ROA企業ランキングTOP15
「ROA」とはそもそも何か?
転職や再就職にそんな数値は関係あるのか?
ROAで企業を判断する場合の注意点
上場企業のROAランキング上位15社(2018年前期)
ここでは、『四季報CD-ROM 2018夏版』を元に、2018年前期の高ROA企業Top15を紹介します。
企業名 | ROA[%] | ROE[%] | 業種 |
カカクコム | 28.69 | 37.75 | サービス業 |
ガンホー | 28.50 | 49.39 | 情報・通信業 |
スタートトゥデイ | 26.88 | 37.15 | 小売業 |
ディップ | 25.67 | 37.04 | サービス業 |
日本M&Aセンター | 24.33 | 31.11 | サービス業 |
JACリクルートメント | 21.75 | 24.61 | サービス業 |
ミクシィ | 21.37 | 36.41 | サービス業 |
アカツキ | 20.60 | 37.43 | サービス業 |
セゾン情報システムズ | 20.11 | 25.51 | 情報・通信業 |
ダブルSTD | 19.99 | 50.58 | 情報・通信業 |
スカラ | 19.97 | 22.99 | 情報・通信業 |
モバイルファクトリー | 19.77 | 24.54 | 情報・通信業 |
フィックスターズ | 19.75 | 36.67 | 情報・通信業 |
MonotaRO | 19.74 | 26.36 | 小売業 |
スタジオアタオ | 19.63 | 35.04 | 小売業 |
全体的に「サービス業」「情報・通信」系企業が多く顔を揃えています。これは、事業形態的に設備投資などの費用(コスト)が圧縮しやすいことが特徴の一つです。
なお、実際に自分が転職や再就職をする場合には、希望の業界内での相対評価をしましょう。
ROA(純資産利益率)ってそもそも何?
ROA(Return On Asset)は「総資産利益率」と呼ばれ、その名の通り総資産のうちに占める純利益を指します。その算出式は以下の通り。
純利益/総資産×100(総資産=負債+自己資本)
企業のあらゆる資産を含めたうちの純利益ですので、その数値が高いほど効率的に利益を積んでいることになります。単純に考えると以下の2点が上手くいっているということです。
- 売上げ高を上げている
- コストを下げている
ROAはどれくらいがいいのか?
ROAはもともと株式投資などでよく聞く指標ですが、「10%以上」の企業が優秀であると判断されます。2018年の前期データでは以下の通りです。
- ROAが10を超える企業数:197社
- ROAが5-10の企業数:776社
- ROAが1-5の企業数:1671社
業界によって数値は変わりやすいので、基本的には他の同業種との相対比較として考えるといいでしょう。
転職や再就職に「ROA」はどう関わってくるのか?
ROAが高い企業は、単純に考えると「企業経営が上手くいっている」と判断できます。したがって、来期以降に人材確保に投資できる予算を高く設定できる可能性があります。
企業は基本的にさらなる成長を求められます。上場企業の持ち主は「株主」ですので、さらなる利益が必要なのです。そのためには、以下の3つのような方針がとられます。
- 新規事業の展開
- 事業拡大(拠点を増やすなど)
- さらなるコスト低減
【1】【2】の場合は、単純に新しい部署が増えることになるため、既存の従業員では対応が難しくなります。そのため、新卒採用者数が増えることになります。
また、いずれの場合もその会社に無かったような知見が欲しいこともあり、今までに無い経験を積んだ人材が必要となります。その場合、中途採用者数が増加する可能性があるというわけです。
ROAで企業を判断する場合に注意すべきこと
単純にROAだけを知っているだけでは企業の規模感や事業全体の状況などを把握できませんので、きちんと売上高についても四季報などで確認しておきましょう。
また、対象となる期中に行なった施作によって数値が大きく変わる場合もあります。ROAの数値だけで判断せずに「ROAの変動要因は何なのか?」を把握しておきましょう。
なお、類似した指標に「ROE(自己資本利益率)」もあります。こちらの方がより一般的な指標ですので、合わせて理解しておくことをオススメします。
転職活動を行う際にどうしてもないがしろにしがちな「企業調査」。しかし、ROEなどの利益を表す指標は新規採用や中途採用を左右するほど重要な数値です。ここでは、ROE(自己資産利益率)について説明します。